ダイバーシティはなぜ重要？メリットや必要性を解説【コミュトレ】

さまざまな働き方や、より広い人種・世代を対象としたビジネスが急速に推進される中、いま非常に注目が集まっているのが『ダイバーシティ』です。いろいろな人材を獲得できるなどのメリットがあるダイバーシティですが、なぜ今必要とされているのでしょうか。

今回は、その「ダイバーシティのメリットや必要性」について紹介していきます。

ダイバーシティとはなに？

ダイバーシティは「年齢・性別・人種・学歴・宗教・趣味趣向」など、さまざまな属性の人材が存在する『多様性』という意味を持ちます。

ビジネスにおいてのダイバーシティは、生産性の向上や企業競争力を目的とした戦略のひとつとして認識されており、アメリカでは「マイノリティや女性差別の解消」を実現させるために取り入れられた考え方です。

海外のみならず日本でも、人権問題や労働人口減少の対策としてダイバーシティの推進が求められており、それを活用することでビジネス環境が変化したとしても迅速かつ柔軟に対応することができます。

ダイバーシティの種類

ダイバーシティは2つの種類に分けられます。

1つの傾向に当てはまる優秀な人員だけを集めるのではなく、さまざまな価値観を持つ人材を集めます。

表層的ダイバーシティ

表層的ダイバシティは「性別」「年齢」「人種」など、外面的に見て判断できる部分を指します。

例えば、日本における取り組みとしては「男女均等の雇用機会」や「外国人の採用」など、表層的ダイバーシティの推進であることが多く挙げられますが「従業員の多様化」自体を目的としてしまい、制度や環境が整わないまま推進に向かってしまうと、全員が納得する評価をすることが難しく従業員の不満に繋がってしまいます。

深層的ダイバーシティ

深層的ダイバーシティは「価値観や思考方法」など、外面的に見るだけでは判断できない内面的な部分における多様性のことを指します。

従業員の多様化だけではなく「さまざまな属性の人材を企業経営に活用する取り組み」が企業に求められています。そのため、表層的ダイバーシティの推進で従業員の多様化を図るだけでなく、同時に深層的ダイバーシティも推進することによって、それぞれの能力や個性を活かせるような取り組みが必要になります。

「表層的ダイバーシティ」と「深層的ダイバーシティ」の双方を推進するための取り組みが必要不可欠となります。

ダイバーシティの必要性とは

ダイバーシティがビジネスにおいて求められている一方で「本当にダイバーシティを推進する必要があるのか？」といった意見もあるかと思います。ではなぜ「ダイバーシティの必要性」が高まっているのでしょうか。

少子高齢化による労働人口の減少

現在の日本は「少子高齢化」が急速に進んでおり労働人口も激減しているのが現状です。

この問題は今後も続くであろうと予想されており、慢性的に人材不足が問題となってしまいます。実際に人材不足により倒産してしまっている企業も存在しています。

これを解決させるためにも、女性をはじめ高齢者・障がい者・外国人などの人材確保や活用が必要となっているのです。

ビジネスのグローバル化

近年では、国内だけでなく世界規模で活動する企業が増えています。日本企業の海外進出だけでなく、海外企業の日本進出も増えており、ビジネスにおけるグローバル化が進んでいるため、さまざまなニーズに合った商品やサービスの開発が世界規模で求められています。

しかし、それに対応するためには「人種・言語・宗教」など、多様な人材を採用・育成する必要があるためダイバーシティが必要となるのです。

消費行動の多様化

消費者のニーズは日々変化し続けていますが、それと同時に消費行動も多様化してきています。その変化のひとつとして挙げられるのが「モノの消費」から「コトの消費」への移行です。

どうゆう事かというと、「モノの消費」は商品を購入して自身が所有することに価値を見出しますが、「コトの消費」は商品を購入することによって何らかの体験や経験を得られることを重視する消費傾向です。

そんな中で、消費行動の多様化に対応した企業活動を行わなければ、社会で後れをとることとなってしまいます。消費者の変化にいち早く対応するためには、ダイバーシティが必要となるのです。

働き方の多様化

近年では、働き方改革の推進が求められており、労働者が求める仕事の仕方やキャリアも多様化しつつあります。

よりよい条件や希望する仕事を求めて転職する人も増えており、仕事と私生活の両立をはじめ、会社に縛られない自由な働き方を求めるようになっています。

企業は、働き方の多様化に合わせて労働者の求める仕事の仕方を提供しながら人材を確保する必要が生じてきているのです。

女性活躍の推進

日本の企業は、男性管理職が多く女性管理職の割合が少ない傾向にありますが、この割合が合理性のない偏りの場合には、考え方や価値観においても偏りが出てしまい、企業間競争に後れを取ってしまう可能性が出てしまいます。

また、女性が活躍できない職場は有能な求職者に選ばれなくなってくることも考えられるため、女性が活躍できる体制構築の推進は人材の確保にも繋がってきます。

性別にとらわれない価値観や考え方から新たなアイデアを生み出していく必要があるため、女性の活躍を推進するダイバーシティが重視されているのです。

ダイバーシティのメリット

ダイバーシティを重んじたビジネスの場を作ることは、企業においてメリットが多い戦略と言えますが、それを取り組むことで得られる効果とはどのようなものがあるのでしようか。

ビジネスの幅が広がる

多様性な考え方や価値観を持つ人材が集まることで、ビジネスの幅が広がるだけでなく新たな顧客のニーズに対して素早く対応することができます。

ビジネスの幅が広がることで、事業の多角化に取り組みやすくなり、日々変化する社会においても生き残れる力を持った企業となります。他にも、スキルや知識の幅も広がり、社員全体のスキルアップも期待することができます。

優秀な人材が確保できる

ダイバーシティの対応ができていることで、個人の事情（育児や介護など）により、継続して勤務することを諦める必要がないため、優秀な社員を手放すことなく会社に復帰させることが可能になります。

また、仕事と家庭を両立することができるため、社員のモチベーションや満足度が向上して効率よく仕事をこなすことができます。

企業の社会的信用が向上する

多様な人材を受け入れることで、外部からの評判が上がり社会的信用の向上にも繋がります。

社会的信用が向上することで、従業員は「信用のある企業に勤務している」という考えになり、働く意識の向上や満足度の向上にも繋がります。そのため、社員の不満が減り、ハラスメント行為の発生リスク低減の効果も期待することができます。

ビジネススキルを身に付ける

「もっと活躍したいけど何をしたらいいのか分からない」
「もっと仕事を充実させたい」
「自分自身の市場価値を上げたい」

このような悩みを抱えている方は多いのではないでしょうか。しかし、周りに相談したとしても的確なアドバイスってなかなか貰えないですよね。

もし上記のような悩みをお持ちならプロに相談するのが的確なアドバイスを貰うことができます。

ビジネスの悩みなら『コミュトレ』

コミュトレには「ビジネスコミュニケーション基礎能力診断」というものがあり、自身のコミュニケーション能力を細分化することで、得意なスキルや不得意なものを可視化することで把握ができます。

自分の強みとスキルを可視化するだけでなく、自分の理想や課題に合わせたアドバイスを受けることができます。

しかもその診断とアドバイスは無料で実施してもらえるので、もし「自分はどんなスキルがあって、何が向いているのか」が分からず悩んでいる人は診断とアドバイスだけしてもらっても良いと思います。

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まとめ

今回は『ダイバーシティのメリットと必要性』についてご紹介いたしました。

日々めまぐるしく変化する社会の中で勝ち残る企業になるためには、多様な人材の活用が不可欠です。ダイバーシティを取り組んでいる企業は、積極的に人材採用に取り組むことで多様な価値観を取り入れて成長しています。

どの企業に就職するか悩んでいる人は「個々の価値観を尊重して幅広い人材を活用している企業か」を軸に選んでみるのも良いかと思います。